米国大統領選後、米国株式は乱高下を繰り返している。
米国株式市場の映し鏡である日本株式も行く先は
見えない。
足元の米国株式市場の様子をいつもの
究極インデックスで確認してみよう。
究極インデックスは、株式ロングポジション（保有）が
有効とする閾値６５％を下回る状況である。
米国株式市場の内部は極めて脆弱である。
つまり、保有は慎重に、保有を減らすべきという示唆。
米国株式を支えるのが、自社株買いの一本足である
状況であり、その原資は、企業収益と社債資金調達。
今後も金利上昇は続き、長短金利スプレッドがマイナス
となる逆イールドとなれば、一年以内に景気後退が
おこり企業収益の縮小起きる。
結果、金利上昇で社債発行縮小と企業収益減で
これまで米国株を支えてきた自社株買いは継続できない。
つまり、景気好調は今年で佳境であり、来年は厳しい
景気後退と金融市場の動乱の扉を開く年となる。
そして、23年までのグローバル・リバランスを経て
25年には新たな金融秩序が始まる。
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中間選挙は、表面的には下院で民主党が多数を
奪還したが、過去の大統領で中間選挙は大敗が
常識なので、トランプの勝利宣言は素直に喜べないは
やはり、勝利宣言は正しい。
ただし
、本ブログでは、「トランプ勝利」を述べてきた。米国社会では「トランプ的な考え方」が噴き出ていて
その流れは、止まることはないし、金融市場のフィルター
から考えると中間選挙ではトランプ勝利が見えていた。
更に
、トランプ再選すら大きな可能性が出てきた。多選変更によるトランプ王朝すら語られ始めている。
分断の激化、内戦的な状況すら米国では真剣に語られ
始めている。
勿論、その間、米国覇権は2025年までに大きく凋落してしまう。
中国覇権が始まる可能性が高くなる。
さて、ドル円月足は足元、大きな円安示現の可能性が高いと
考えている。
これまでのレジスタンス（抵抗線）を明確に上回り、複数の
移動平均でみるアリゲーターは収束からトレンドが走り
始めようとしている。
つまり、長い持ち合いから放たれようとして見える。
米国金利上昇による日米金利差拡大、米中貿易戦争
の果てに起こる貿易黒字縮小．．．円安を支持してる。
そして、数年で日銀破綻や財政破綻が起これば
この動きは加速する。
いよいよ、景気回復最終年の2018年が終わる中、
激変の2019年が待っている。
著名記者ジャマル・カショギ氏がトルコのサウジ
総領事館で殺害された事件は米国を巻き込み
複雑な展開になっている。
サウジには官僚はいるが、官僚制が確立していない。
王権の主次第の国家。そのサウジが大混乱となると
一番の打撃は日本。石油輸入40％の心配をしなければ
ならない。
さらに、政府は日本企業をサウジへの進出を促し、
ソフトバンクは10兆円ファンドでパートナーである。
サウジの混乱は、日本にとってとりわけ痛い展開だ。
中東の政治力学も本当の実力はなくとも、聖地を
もつイスラムの盟主であり、その混乱は計り知れない。
テクニカル上は、非常に興味深い状況にある。
2008年7月高値からの長期抵抗線と36度ダブル
ペンタゴンのメジャー抵抗線（対角線）の両方に
一気の上昇は阻止された。
一方で、短期から中期移動平均まで上昇局面にある
ことを示している。
中東情勢に火がつくと、上昇を阻む突破し、
ペンタゴンの上限100～130㌦を目指すだろう。
米中貿易戦争の影響をを受け、米国貿易が盛んな沿海
部を中心に民営大手企業の経営破綻が相次いでいると
報道され危機感が高まっていたが、当局の市場対策から
大幅反発で越週した。
一方、テクニカル分析では、これまで述べてきたように
208年11月底からの強固なサポートに下落を続けている。
このサポートへの激突は、黄金分割サイクル54ヵ月ボトム
から10カ月経過後である。サイクル底入れのブレは
通常、9カ月であるからぎりぎりのタイミングである。
従って、一旦、絶体絶命のクリフハンガーから生還する
可能性が大きくなった。
しかし、中間反騰があったとしてもそれが、上昇トレンド
再開とはいかない、世界の負債バブルがはじける過程で
金融クレバスに落ちるだろう。
