2018年はネオンスワンが羽ばたく年

2018. . 14
         米国金融政策

FRBが11日公表した3月の米連邦公開市場委員会議事
要旨は利上げ加速論の高まりだった。

後手に回ってきた金融政策を挽回しようとすれば、
これまでのテーラールールに従えば5回~6回の
連続引き上げが必要だ。

しかし、イエレンFRBはこれまで半分のスピードで
極めて金融緩和的だった。

パウエル議長は後手を挽回するためには、アクロバット
的な決断が必要になる。

景気後退の「炭鉱のカナリア」である長短金利差が縮小
しつつある。一気に、引き上げれば、金融市場への
インパクトは深刻なものとなる。

一方、貿易戦争のリスク、中東戦争危機もせまる。

つまり、2018年は至るところでリスクがギラギラとし、
ブラックスワンというよりネオン・スワン
羽ばたいている状況。

日本ではゴールデンウェークで浮き立つ中、
金融、地政学リスクがいよいよ高まる季節である。





スポンサーサイト

12月まで米国は利上げできない

2016. . 08
米国長期金利が史上最低レベルにある中で、FEDが
利上げできないと考えるのは、イールド曲線と米国株の
関係からである。
(ここで使うイールド曲線は10年と2年金利の差である。)

これまで、イールド曲線がマイナス(逆イールド)となれば
正確に景気後退を引き起こしてきた。

景気減速をさせ、インフレ抑制させたいから利上げする
という当たり前の話しである。

景気後退が決定的となれば、米国株は大きな変動を
引き起こす。

        イールド曲線と米国株

景気サイクル後半となり企業収益が前期比マイナス(2%超)
である中で、利上げをすれば、何がおこるか明らかである。

たとえ、雇用統計が強く、賃金インフレが心配でも・・・

特に、大統領選でヒラリーに悪影響のある金融政策は
実施できない。トランプ大統領の可能性がある中では
職をかけてまで決断できない。

12月まで牛歩戦術が良策となるのだろう。





忍び寄る危機 米国株

2016. . 26
さて、いよいよ今週は、日米ともに中央銀行の
ミーティング。

米国景気は、これまでも指摘してきたところですが、
鉱工業生産指数は低下トレンドで、労働市場は
FED労働状況指数によれば景気後退が近いと
示している。

また、企業収益は、加速的に下降トレンドであった。

そして、企業倒産もうなぎ昇りで、ハイイールド債の
15%を占めるシェールオイル掘削会社は原油下落で
破綻してきた。

このような状況と大きなかい離し、米国株式市場は
逆行高となっている。

勿論、株式益利回りと債券利回りの差が2~3%で
安定し、株式市場に資金流入することは理解できるが
出来高は低空飛行である。

黄金分割日柄108カ月前の2007年夏を思い出す。

既にAAA格CDOが崩壊を始めたのに、知るのは
我々関係者だけで、金融恐慌のドアを開けていることを
知らない株式市況は10月まで上昇を続けた。


季節アノマリーを無視して、10月にかけて上昇とは
いかにも異常であった。振り返えってみれば、
何かの意図があったかもしれない。

緊張を増す日中関係、連続するテロ、ドイツ銀行や
イタリア銀行問題・・・・

拡大するリスクのなかで、米国だけが安泰というのは
違和感が大き過ぎる。

             SPと企業収益と輸送株20160720

株式市場 根拠なき反騰

2016. . 02
先週 株式市場は根拠なき反騰となった。

英国EU離脱後についてまだ何も決まっていない。
どうなるか不明であり、影響も全く分からない。

ジョンソン前ロンドン市長の不出馬は、欧州・英国が
将来混沌となることが分かっていることを示している。
ババは引かない。

米国株式、ダウ工業平均と鉱工業指数を並べてみrと
益々 乖離拡大している。ブレグジットの今後のインパクト
を踏まえると現在の水準は懐疑的である。

           米国株式とIP

さらに、ファンダメンタルズでも企業収益は一貫して急落中。
企業収益を株価は反映すると考える諸氏もこの水準は
妥当でないと考えるだろう。

         DJIと企業収益


ブレグジットの本当の影響が分かるまでリスクオフ
が正解だろう。
BIG SHORTの方は、覚悟を決めて臨みましょう。

安倍首相の認識は正しい

2016. . 31
リーマンショック並みの危機にあるという発言が
安倍首相とその周辺の極めて政治的な野心と
プロセスでもたらされたかは既に暴露されている。

そして、そのご都合主義と低俗なやり口に海外から
失笑を買ってもいるようだ。

リーマンショックを糊塗するため引き受けた欧米中央政府の
負債はすでに限界的である。その上、シェールガス革命
と囃したて企業負債の膨張は危機的となっている。

欧州はPIIGS債とドイツ銀行の抱えるドイツGDPを超える
デリバティブズ。中国は2013年を超える大きな不動産バブル
が生成している。

問題は、いつ破裂するかという時間の問題である。

安倍首相が言うように、2008年すでに危機が目前に
迫っているのにサミットでは全く認識が無かった。

認識していたのは、日本株式であった。

日本株式は、米国株式に先行して、大幅な下落となっていた。

チャートは、同じ時間の「窓」でみたものである。

株式市場は全てを織り込む、個々の人間の思惑など
毛ほどのものでもない。

真摯に見れば、非常に危機的状況は迫っている。

安倍首相の認識自体は、嘘から出た真

        米国株を経平均は先行する









 HOME