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米国株急落に備えよ！

2023. . 21
イスラム組織ハマスとイスラエルの
軍事衝突から2週間で金融環境の
悪化は加速している。

米連邦準備理事会（FRB）開発した「地政学
リスク指数」（7日移動平均）は16日時点で270を
上回り、ロシアのウクライナ侵攻直後の22年3月
以来の高水準。

地上侵攻が始まれば、エゼキエル戦争では
ないかという不安が高まっている。

この不安が現実となれば、世界的な深刻な
スタフグレーションとなる。

このような不確実性を織り込み、「炭鉱のカナリア」
米国小型株は奈落に今にも急落しそうである。
すでにジャンク債指数も急落を始めている。

　　　　　　　us20001027.png

分かっていても止められない状況の悪化が
始まっていると考えておいた方が良い。

行き着く先が「キューバ危機」で直面した
最悪のシナリオになる可能性が高まっている。
個人の力では備えようがないが、、、






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エゼキエル戦争の悪夢か

2023. . 14
ブルンバーグ報道によれば、
前セントルイス連銀総裁のブラード氏は、
市場はインフレを過小評価していると指摘し、
インフレ率が再び上昇し始めた場合、
政策金利を最高で6.5％に引き上げる必要
に迫られる可能性があると指摘した
とする。

このような見解が正しいことは以前から
本日ログで幾度も指摘してきた。

しかし、中東情勢はこのような見方でも
更に甘い可能性が高くなった。

それは中東戦争がエゼキエル戦争の様相
に色濃く近づいているからだ。

当初からの予想通り、ウクライナ戦争のロシア
勝利で終了目前となり、グローバリズムの
頓挫が明らかとなる中、イスラエルーハマス戦争
が起きた。

下院議長不在の中、予算もなく、二正面作戦
が困難な米国、DS民主党はどうするのだろう。

幸いエゼキエル戦争が最終的に回避されても
中東戦争への拡大は強烈な石油上昇がおこり
世界的なインフレに火が付く。

原油の大勢は既に大きなボトムをつけ、ウクライナ
パンデミック、ウクライナ戦争を導火線とし爆発的
に上昇し、次の爆発的上昇の前の調整を終了、
エリオット波動でいえば強烈な上昇３と5波が
2032年あたりまで続く可能性を示唆している。

今から向こう10年のエネルギー危機が懸念される。

　　原油1014

その時、全世界的な金利上昇が起きて
しまう。つまり、当ブログで繰り返し述べてきた
極めて深刻なスタグルレーション。

生活防衛、資産防衛の急が差し迫て
来たのではないだろうか。






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信用リスクが急速拡大？

2023. . 06
年中行事の米国債務上限問題が
決定的な要素に浮上している。

米下院議長の解任劇は共和党
内紛で11月半ばに政府機関閉鎖
というリスクが云々という矮小化
した問題ではない。

なせなら、これまでのような両党が
裏では利害調整し、既得権益を
守ってきた泥沼を一掃する一歩と
なるかもしれないから。

民主党によって崩壊されつつある
米国や世界に大きな衝撃を与える。

ウクライナ戦争は継続が途絶え、
米国不法移民問題も大きな転換
点を迎える可能性が出てくる。

ただし、一時的な混乱は加速する
だろう。その場合、金融市場でいえば
一段の金利上昇となることは覚悟が
必要だ。

そして、一段の金利上昇は深刻な
スタグフレーションが起こり、
信用リスク発現が起こる。

既に、信用リスクの綻びは
おきつつある。

ジャンク債価格は先週に三角持ち合い
を抜け、大幅な下落を始めた。

　　　　　　ジャンクボンド1023

黄金分割サイクルでは来年末に向け
信用リスク→流動性リスクという
最悪シナリオへ歩み出したように
見える。

様々なリスクに備えなければならない。





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静穏期のビットコイン

2023. . 30
じりじりと円安が進む中、予想外に
膠着なのが乱高下が特徴とされていた
ビットコイン

これはいくつか理由があるが、大きな
理由は現物ETFの判断をSECは
来年１月に延期したことにある。

一方で、米国では超党派銀グループ
がSECに現物ビットコインETFを承認
するよう求めている。

というのは、SECがビットコイン先物
ETFは既に容認しながら、ビットコイン
現物ETFには却下するのは
恣意的で投資家に対して損害を
与えているとの控訴審判決を理由
としている。

ブラックロックはじめ大手金融機関の
現物ＥＴＦ申請が相次ぎ
ＳＥＣも追い込まれている感はあるが
いまだ判断を先延ばしている。

しかし、ビットコインの黄金分割
サイクルは、半減期の来年央に向け
上昇前の静穏期にあるようだ。

　　BTC.png

黄金敏活サイクル６９にあたる来年
３月が底入れとと予想される。

デジタルＧＯＬＤのビットコインも
現物ＧＯＬＤと同様に光り輝くか
期待が膨らむ。


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円安が先貧国化を進める

2023. . 23
日銀がマイナス金利を解除か否かで
注目された政策決定会合は無風で終わり、

植田総裁、「現在、賃金上昇を伴う２％の
持続的安定的なインフレが見通せる状況にない
現行の枠組みのもとで粘り強く金融緩和を
続けている」とした。

しかし、好循環といえるのは円高という前提
であれば、可能性があるだろうが

前提となる円高はもはや望めない。

なぜなら、現在起きているインフレは世界覇権
構造の転換によるものであり、
自国通貨を刷りすぎ、長期にわたる金融抑圧
によって通貨価値の棄損が原因だからである。

同じことは、１９２３年ドイツでハイパーインフレ
近くは１９８０年代のイギリスで起きた。

そして、５３年ぶりの実質為替安が示す強烈な
通貨安の実態である。通貨安は実態として
日本の先貧国化となっている。

通貨安はインフレとスパイラルとなり、金利
を押し上げ、財政ファイナンスの泥沼に
はまった日銀の債務超過となって、さらに
通貨安（円安）を加速させる。

金利上昇の号砲は既になっている。

１０年国債金利はリズミカルに上昇が
加速している。

逆三尊から仏の手（移動平均）は全て
確りと金利上昇を支え
美しさすら感じるパターンとなっている。


　　　　　　　　jgb0923.png

恐らく、１％は通過点にすぎず、２％
は軽々と到達するかもしれない

もし。、２％になれば日本国債市場は
２％×７×１２００兆＝１６８兆の
含み損で金融機関は阿鼻叫喚と
なるだろう。

完全な日本売り

果たして、その時、何が起きているか
想像し準備を進めなければならない。





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