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米国資産バブルは加速中

2018. . 22
添付動画は、マーケットクロスオーバー7月セミナーの
前半抜粋。

米国個人純資産とは株式と不動産で、第一四半期時点
で、セミナーでは対GDP比36%まで乖離していた。

そして、直近は38%超と強烈な上昇である。

要因は金利上昇とトランプ税制改革で米国に還流した
資金が株式上昇に貢献し、とりわけ自社株買いは強烈
である。

リーマンショック10年、歴史は単純に繰り返さないが、
韻を踏む...次のサイクルボトムは尋常ではない。

次回セミナー11月10日は、中間選挙後の米国経済を
中心にお話します。




時間の感じ方

2018. . 15
次の経済危機の時計の針は済々と進んでいる。
しかし、時間の感じ方は人それぞれ。

これまで何度も述べてきたが、2025年国際通貨体制変更
で決着をつけるだろう。

しかし、そこまでに至る世界動乱は、幾度も様々な形で
訪れるだろうと考えている。決して、一通りの危機だけでは
ない。

経済危機シナリオの様相は、大きく6つのシナリオが
考えられる。

日本は、既にデフレ30年を過ごしてきたが、最終的な
金利上昇がとどめとなり、もう一段デフレ突入も最悪シナリオ
として想定できよう。

          経済危機シナリオ

一方、欧米、特に米国はしたたかにデフレ回避し、2024年
新たな国際通貨体制下で復活する可能性もある。

問題は、経済金融危機2025年までをまだまだ先とし
お花畑で過ごすか。もう時間がないと感じるか?

慌てる必要はないが、逃げる準備は必要である。


米国リート、既に変調

2018. . 08
中古住宅市場が軟調と報道されている。米長期金利の上昇
で7月の30年固定型住宅ローン金利は4.53%、本年1月に
比べて0.5%。

トランプ大統領の税制改革で、住宅ローン金利の控除規定
が変更されたことも住宅市場の足かせになっている。

一方、昨日の雇用統計は好調で、賃金上昇が確認された。
更に利上げ加速も視野に入っている。

ローン金利の上昇が雇用増のプラス効果を相殺しつつ
住宅販売はピークに達しているのが現状。

米国REIT全体は、10年前の金融危機後を底に各国中央
銀行の大規模金融緩和から上昇し5倍まで価格が吊り上
がった。

そして巨大な上昇ウェッジの下限サポートを割れ、今度は
サポートがレジスタンスとなり、上限を試している。

FRBのバランスシート縮小が始まっている中、日銀が供給する
マネーが縮小すれば、一気に加速しそうな状況だ。

         米国REIT

深刻な状況の認識はまだ希薄であるが、下落トレンドになれば、
サイクルからみて2021年まで止まらないだろう。


混乱の幕開け 9月

2018. . 01
米国による産油国イランへの制裁を控え、原油相場は再び騰勢を強め
一方、中国などの新興国を中心とする海外景気の不安が続いている。

米国中間選挙を目前にしたトランプ大統領の政策を就任から、自分が
したいと思うことはするという自分勝手、自分ファーストは一貫してブレ
ていない。ただし、かなり間違っているが。

就任100日で目指した政策を進めれば、世界経済の混乱と国際情勢
の不安定化、そして国内分断は深刻になることは自明だった。

そして景気サイクル終盤には、金利上昇局面が訪れ、事態は
複雑になる。

エスタブリッシュの権化、FRBは日銀とは違う。今後も利上げは
実施するだろう。金融緩和終了、「ならぬものはならぬ」。
ただし、米国が良ければそれで良い。あくまで米国ファーストに過ぎない。

米国金利は、既に短期から10年金利まで上昇局面に転換している。
テクニカル分析で言えば、アリゲーター(複数期間移動平均)が
獲物を求め走る出す構えである。

          0901米金利

トルコ、アルゼンチン、、、新興国の通貨安がつづき、強烈な
金利上昇が世界経済へ如何にバックラッシュしていくか要注意。

今日は9月1日、いよいよい混乱の秋が始まった。





アジア株調整、一旦終息か!

2018. . 18
世界的金利上昇と貿易問題激化で新興国の株式市場
通貨安がリスクオフの動きが中、インド株堅調出らうことから
インド株投信に資金流入という報道。

確かにインドはモディ政権の経済改革の下、高い成長率を維持し、
同国は輸出依存度が低く、国内の消費拡大主導の経済成長を
続けている。

インド株式指数が10%以上組み込まれているエマージング・アジア
(ナスダック)週足を見ると、綺麗に黄金分割38.2%サポートで下げ
止まっている。

深く更に61.8%調整も否定出来ないが、テクニカルの常識的には、
短期的な調整がいったん終息し、11月後半に向けて再び上昇しても
よさそうである。逆に、そこまで調整があれば、少し長い時間軸で
絶好であるが...

トランプの中間選挙目当ての刹那的な言動に右往左往しても、
9月の利上げ後に数か月の再びリスクオンが始まるかも
しれない。

その場合には、いち早くアジアに注目が集まるだろう。

        EEMアジア









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